現代におけるマスコミの情報操作|トヨタの大規模リコール「意図せぬ急加速問題」

2,009年から10年にかけて複数のトヨタ車に対して発生した「意図せぬ急加速問題」では、ロイターとAP通信が大々的に取り上げ、アメリカ本国はもとより、配信を受けた世界中のマスコミ各社が報道し、世界的な問題に発展しました。

『欧州だけで見られたアクセルペダルの戻り遅れという現象が米国向け車両で確認された。特定のアクセルペダルを構成する部品が結露した水分によって密着し、ペダルの正常な動きを妨げるという現象が一部の車種において問題となった。この問題についてトヨタは、2,010年1月21日にカローラ、RAV4、カムリなど、主力車種を含む8車種のリコールを米国で発表した。また、このアクセルペダルは、カナダ、中国、欧州向けの車両にも使用されていたため、世界で444万台のリコールとなった。』トヨタ自動車75年史より

トヨタ自動車は米国司法省に12億ドルもの制裁金を支払うことになりました。

世界に大失態を晒すことになったトヨタのリコール問題、この事件の裏側はどうだったのでしょうか。以下、”マスコミとお金は人の幸せをこうして食べている 5次元文庫 THINKER著”よりご紹介します。

■トヨタ車「意図せぬ急加速問題」リコールの裏側

一連の騒動が落ち着いた後、『ウォールストリート・ジャーナル』はこう報道した。

「リコール問題を調査していた米運輸省の幹部の証言によると、事故の多くは運転者のミスによるものであった。トヨタ側の主張通り、電子制御システムの不具合はなかった。さらに、トヨタに有利な証言の公表は政治的側面から止められていた」

トヨタ側にもリコール隠しや車の一部に細かな欠陥があったことは事実だろう。しかし、それを指摘するなら、アメリカの各大手自動車メーカーの過去のリコール件数は、トヨタとは比べものにならない程多い。

アメリカの大手自動車メーカーの欠陥をトヨタ問題と同等レベルで報道しないのは何故か、その理由は簡単明快である。

トヨタの10倍近くリコールを出しているGMは2,009年6月に倒産して以来、アメリカ政府の所有となっている。自分の会社を自分で叩いても何の得もない。つまり、一連のリコール報道は、アメリカ政府がライバル会社のトヨタを叩いているだけなのだ。

そのことがよく分かるように、リコール問題は、いつの間にか自動車の不具合の問題ではなく、最終的にはリコール隠しの罰として、いくらの制裁金をアメリカ政府に払うかが、最終重要課題にすり替えられている。

数十億円の制裁金を課すほど、トヨタ車の安全性を重要視するならば、米国内でトヨタ自動車の販売を禁止すればよいだけである。

ところが、アメリカ政府の対応は、細かな不具合を取り沙汰にしてマスコミを使って大げさに報道し、評判を落とした挙げ句、制裁金を脅かし取っているだけなのだ。そして、制裁金を取った後は、トヨタ車に欠陥がなかったことを数ヶ月に渡り過剰報道している。トヨタの株価を上げて、太らせてからもう一度、叩くチャンスを作り出していると推測される。

マスコミを通じてアメリカ政府、つまるところその支配者である国際銀行家の利益のためにニュースがうまく使われている一例である。

企業の不祥事をテレビのニュースで目にするとすぐ反応して、私たちはジャーナリズムが正しく働いていると早とちりしてしまう。

その裏には、標的にされた日本国内の優良企業を潰して最終的に乗っ取る目的で、ニュースで評判を落とし、株価を下げてから買い叩いたり、配下の人間を経営陣に送り込んだりする国際銀行家の存在があることを忘れてはならない。

世界の大手マスコミと通信社を所有しているのは、欧米の銀行家であり、日本のマスコミは、彼らの通信社から買ったニュースをそのまま報道しているだけである。

公平な情報として、受け止めてはいけない。今回のトヨタ叩きでも、トヨタ本社のある地元愛知では多くの下請け企業が倒産し、多くの失業者、自殺者が出ている。結局、すべてのしわ寄せは労働者である一般市民にいく。

■情報操作の技術は飛躍的に進化

コンピューターが進歩し、情報操作の技術は私たちには想像もつかない程、進化を遂げている。まさかと思うニュースまでが、世論誘導に使われている可能性は十分にある。

全てのニュースを鵜呑みにしない視点を養いたい。特に、欧米の通信社から配信されてくる大ニュースには、何か別の意図があることを前提に受け止めることが大切だ。

【出典】マスコミとお金は人の幸せをこうして食べている 5次元文庫 THINKER著

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