藻類エネルギーに関する企業・自治体の動き

電力を危険極まりない原子力発電に依存することからの脱却は可能です。藻類エネルギーの開発に関する企業・自治体の動きをまとめました。

1. 藻からジェット燃料を生産|IHI NeoG Algae合同会社

IHI NeoG Algae合同会社は、㈱IHI、㈲ジーン・アンド・ジーンテクノロジー、㈱ちとせ研究所によって設立され、藻類バイオ燃料の実用化を目指している。

食糧を燃料に変換する方式ではなく、太陽のエネルギーで二酸化炭素を燃料に変換する光合成によって、食糧を使わなくても高速で増殖する榎本藻(えのもとも)を用いて、藻類バイオ燃料の実用化に向けた研究開発を行っている。

2015年5月21日 バイオ燃料用微細藻類の屋外大規模培養設備(培養池面積:1500㎡)を公開

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IHI NeoG Algae合同会社公式サイト
http://www.neo-morgan.com/INeoG/

2. デンソー、微細藻類を使ったCO2吸収・バイオ燃料化の研究

デンソーは、2008年4月から、慶応大学先端生命科学研究所と共同で、デンソーが特許を持つ新種の藻に、CO2を吸収させてバイオ燃料を生産する新しい研究に取り組んでいる。この新種の藻は、池や温泉に生息する「シュードコリシスチス」。大きさは5マイクロメートル(1ミリの1/200)の小さな植物。

この藻は、通常の植物と同じように、CO2を吸収して光合成で澱粉を作ることに加え、ディーゼルエンジンで使用できる軽油の成分を含んだオイルも作る。また、成長が速く、丈夫で培養しやすい特徴がある。

藻は樹木と比べてCO2の吸収効率が高く、同じ面積で比較した場合、藻の培養池は森林の10倍のCO2を吸収する能力がある。デンソーは、工場で発生したCO2をこの新種の藻に吸収させて、効果的に削減することを考えている。

また、現在のバイオ燃料は、トウモロコシや大豆などから作られるため、穀物価格の上昇につながる可能性があるが、この藻の研究が実用化すれば、その心配もなく、エネルギー問題や地球温暖化対策に大きく貢献出来る。

☆善明製作所で実証研究中☆

善明製作所(愛知県西尾市)内に33,000リットルのプールを建設し、「シュードコリシスチス」の培養。培養などの工程には、工場から排出されるCO2、排水、廃熱を利用し持続可能なエネルギーの可能性を実証中。

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デンソー、微細藻類を使ったCO2吸収・バイオ燃料化の研究公式サイト

3. 仙台市、復興予算を使い、大型プラントを建設

津波で破壊された下水処理場で、藻を使い廃水の有機物を除きながら、石油エネルギーを得る試験プラントを建設する。東日本大震災の被災地、仙台市で石油を生み出す藻が、復興計画のシンボルになっている。環境浄化のコスト削減とエネルギー生産を同時に実現する全国にないプロジェクトだからだ。

仙台市の東部沿岸にある下水処理場の南蒲生浄化センターは昨年3月11日、10メートルを超す津波に襲われ、施設が壊滅的な打撃をうけた。市の生活排水の7割に当たる日量約39万トンを処理する大規模施設で、完全復興には4~5年、900億円もの費用がかかるとされる。

その復興計画で浮上したのが、「オーランチオキトリウム」という藻類を使うアイデアだ。平成22年に筑波大大学院生命科学研究科の渡辺信教授が沖縄の海でマングローブの林の中から発見した。光合成を行う葉緑素を持たない種類で、廃水などに含まれる有機物を吸収して、活発に増殖する。体内にため込む物質は、サメの肝油で知られる「スクワレン」という炭化水素で、石油などと同じ成分の燃料になる。

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この藻を使って、廃水に含まれる有機物を除く一方でエネルギーを得るという一挙両得のプランなのだ。

渡辺教授は宮城県の出身で、実用化に向けて同様のプランを練っていたこともあり、仙台市の申し出に即座に応じた。昨年11月には、仙台市と筑波大、東北大の3者で研究協力協定を結んだ。試験プラントを建設し、筑波大が藻の培養、東北大が油分の抽出について実証実験する。

渡辺教授は「藻を培養する栄養源に廃水の有機物を使うので産業化のネックだった製造コストが下げられます。復興のためにもさきがけのプラントとして成功させたい」と意欲を語る。

これほど話がとんとん拍子に進んだ背景には、もちろん復興への強い思いがあるのだが、世界中でバイオ燃料としての藻類の評価が急速に高まっていることもある。

バイオ燃料では、トウモロコシなど食料作物からエタノールを作る方法が普及しているが、食料が供給不足になり高騰を招くことなどが考えられる。次世代の候補としては、食料にならない雑草などの陸上植物の研究が進んでいるが、生産量の確保の面で広大な土地が必要だ。ところが、藻類はタンクやプールで大量培養すれば土地を選ばないうえ、面積当たりの収量は高い。

【出典】http://www.sankeibiz.jp/compliance/news/120410/cpc1204101517000-n1.htm より

4. 藻類産業創成コンソーシアムについて

筑波大学と日本の企業40社以上が結集して微細藻類を利用するバイオ燃料生産実用化を目指し、7名の研究者と15の法人によって、2010年6月に創立された。

渡邉 信 筑波大学教授、井上 勲 筑波大学教授、白岩善博 筑波大学教授、彼谷邦光 筑波大学教授、堀岡一彦 東京工業大学教授、細矢 憲 東北大学教授、河地正伸 国立環境研究所主任研究員

(株)デンソー、(株)コスモステクニカルセンター、巴工業(株)、(株)ネオ・モルガン研究所、三和農林(株)、出光興産(株)、(株)地球快適化インスティテュート

キッコーマン(株)、(株)旭リサーチセンター、(株)豊田中央研究所、(株)新産業創造研究所、(株)熊谷組、(株)TOZEN、日揮(株)、住友重機械工業(株)

藻類産業創成コンソーシアム公式HP
https://algae-consortium.jp/

5. 企業10数社で、微細藻燃料開発推進協議会を設立

JX日鉱日石エネルギー、IHIおよびデンソーは2012年6月27日、3社が発起人となり民間企業10社を主体として、微細藻燃料開発推進協議会を設立したことを発表

【出典】http://www.japanfs.org/ja/news/archives/news_id032267.html より

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